地震に備えて金具補強｜いちまるホーミングの耐震リフォーム

度重なる大地震。

ここ静岡県ではありがたいことにその被害が及ぶことはありませんが、南海トラフ地震の危険が取りざたされている今、

「家の耐震性能が気になる」

「補強の種類や方法が知りたい」

と考えている方も多いのではないでしょうか。

今回は、家を解体して建て直さなくても一定の強度を確保することのできる耐震金物についてご紹介します。

 

耐震金物で行う耐震補強

1981年に耐震基準が大きく見直されて、新耐震基準が制定されました。2000年には基礎・接合部の金具取り付け・壁量バランスなどの規定が加えられ、より耐震性が強化されています。そのため、現行基準の住宅と、それ以前の住宅では耐震性能が大きく異なります。

中でも、1981年5月31日以前の旧耐震基準しか満たしていない木造住宅は、地震による倒壊リスクが大きいので早めの補強が必要です。

程度にもよりますが、家を解体して建て直さなくても金具で補強する耐震対策で、一定の強度を確保することのできます。

では、耐震金具の重要性や種類について詳しく見ていきましょう。

 

耐震金物とは

「耐震金物」とは耐震補強金物、接合金物とも呼ばれ、「地震に揺れによる接合部のゆるみや抜けを防いで耐震性を向上するために使用する金物」のことです。

ただ単に部材同士の取り合い部分をつなぐためだけのものではありません。

 

日本の木造住宅の多くは「木造軸組工法（在来工法）」で建てられています。柱や梁など木材の骨組みで建物を支える工法です。

木造住宅に使われる木材はしなやかで強い素材のため、そう簡単に折れることはありません。

しかし、木造軸組構法の建物は、短い木材をつないで造られるため、つなぎ目の部分が弱点となります。地震や台風などで強い力がかかり、木材のつなぎ目がゆるむと、建物が倒壊する恐れがあります。

 

耐震補強金物は、木造住宅のこうした弱点を補い、地震に強い建物を実現します。

耐震補強金物は、関東大震災をはじめとする大地震によるおおきな犠牲をもとに開発され、阪神淡路大震災などの未曾有の大地震を契機として、開発が進みました。

 

補強金物は、木材と金物の種類や場所を見極め、適正な施工を行うことによって初めて効力を発揮します。 そのため、木材の特性を理解した上で施工することが重要となっています。

平成12年には、建築基準法・建設省告示第1460号により、木造住宅用の接合金物を正しく施工することが義務付けられました。

 

様々な耐震補強金物

一口に耐震補強金物と言っても、各社から様々な製品が開発、販売されています。

いくつかの代表的な金物と、その役割をご紹介します。

筋交いプレート

筋交いは、柱と柱の間に斜めに入れる部材です。 筋交いを入れることで、地震の横揺れに抵抗する力が増し、建物の倒壊や変形を防ぎます。

しかし、大きな地震では、横揺れだけでなく縦揺れも発生して、この大事な筋交いが外れ、建物の倒壊につながる危険性があります。

 

そこで登場するのが、柱と筋交いを固定する「筋交いプレート」です。

筋交いプレートは主に鋼板で作られ、数本のボルトで柱と筋交いの両方にしっかりと固定され、 筋交いが力を最大限に発揮できるようにサポートします。

「平形」「箱型」「L字型」などの種類があり、接合する部分によって適したものを用います。

 

ホールダウン金物

ホールダウン金物は、柱と土台、柱と梁をしっかり固定する耐震補強金物です。

地震の揺れ等によって土台から柱が抜ける「引き抜きの力」で、柱が土台（基礎）や梁から抜けないよう、柱と土台、柱と梁を強く固定するために用いる金物で、通常は柱の上下に設置されます。

アンカーボルト

アンカーボルトは、木造住宅の基礎と建物本体をつなげるボルトです。

地震の揺れ等、横からの力で「引き抜き力」が発生しても、柱が基礎から抜けないようにするのがアンカーボルトの役目です。

建物と基礎がズレるのを避け、建物の倒壊を防ぎます。

 

柱の下や、土台に隙間がある箇所などに、必要に応じて設置します。

アンカーボルトの直径や設置する位置、間隔が決められていて、適正な位置に正しく設置することで、威力を発揮します。

建物本体と基礎をきちんと固定することは、耐震対策の要です。アンカーボルトはその為の大事な役割を担っています。

 

仕口金物

「柱と梁」「梁と桁」のように、方向の異なる複数の部材をT字形または斜めに接合・交差させたその接合部分のことを「仕口」と言います。仕口は、建築物の強度や耐久性、耐震性を確保するために重要な役割を果たしています。

 

仕口金物は、地震などの揺れによって梁が抜けてしまわないよう、そうした接合部を補強し強固にするために用いる金物です。風揺れや地震時の建物の変形を小さくして、揺れを早く止めます。

羽子板のような形の「羽子板ボルト」や、「L型」「T型」といった種類があり、それぞれの箇所に応じた仕口金物を用いて補強します。

 

 

耐震工事に使える補助金

 各市町村の補助金

1981（昭和56）年5月31日以前の旧耐震基準で建てられた建築物は、倒壊の危険性が懸念されます。

現在各市町村で、この事業の中で対象となる木造住宅に対し無料耐震診断を行っています。

診断で補強工事が必要だと判断された場合、その住宅にお住いの方は、耐震工事に対する補助金をお住いの市町村に申請することができます。

対象住宅

1981年（昭和56年）5月31日以前に建築された木造住宅で耐震診断の結果、耐震補強が必要だと各市町村が認めたものとなります。

補助金でできる工事内容

• 地震の際に揺れに耐えうるよう、各部分を金具で補強
• 家の土台に十分な強度を与えるため基礎を補修
• 揺れに耐えうるよう屋根の軽量化する
• 強度と剛性が高い耐力壁を外壁に取り付ける。
• ブロック塀が崩れないよう補強する　など

補助金でできる工事内容は、耐震診断の結果によって決まってきます。

 

補助金額

保障される補助金額は、各市町村で変わってきます。

また高齢者等の世帯に関しても、補助金額が変わる場合があります。

詳しくはお住いの市町村にお問い合わせください。

 

長期優良住宅化リフォーム推進事業（国土交通省）

築年数が経過したご物件を改修したいと考えている方に是非知っていただきたいのが、「長期優良住宅化リフォーム推進事業」です。

長期優良住宅とは、「長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅」を指します。

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存住宅の長寿命化や複数世帯の同居のために実施するリフォームに対し、国が工事に要する費用の一部を支援します。

対象工事

• 工事前の「建物状況調査」や「住宅診断」の結果に伴い、劣化対策や耐震性、省エネ対策など、事業が定める特定の性能項目を一定の基準まで向上させる工事
• 上記の対象以外の性能向上工事　調査で指摘を受けた箇所を補修工事します。
• バリアフリー改修工事
• テレワーク環境整備改修工事
• 高齢期に備えた住まいへの改修工事
• 三世代同居対応改修工事費
• キッチン・浴室・トイレ・玄関の増設工事
• 子育て世帯向け改修工事費
• 若者・子育て世帯が実施する子育てしやすい環境整備に資する改修工事
• 防災性・レジリエンス性の向上改修工事費

補助金額

補助率：1/3

補助上限額：80万円／戸

長期優良住宅認定を取得した場合 ：160万円／戸

 

いちまるホーミングにお任せください

今はネットなどでも耐震金具を手に入れることができますし、中には「DIYで取り付けてみよう」と考える方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、ここまでお伝えしたように耐震金物にはさまざまな種類があり、使う場所や建物の受ける力の大きさなどによって使い分ける必要があります。

言い換えると、どこへどのような耐震金物を設置するかによって効果に差が出てしまうということです。

 

いちまるホーミングにお任せいただければ、耐震金物を使って適切で最も効果的な耐震工事を行います。

いちまるホーミングは耐震リフォームに関する知識も経験も豊富。

質の良い耐震金物を使用しているか、耐久性や強度の高い素材の金物やピンを用いているか、設置個所は適切か。

そういったご質問にも、お客様が安心し納得できるよう、きちんとお答えいたします。

そして、皆様に納得いただいた上で、大切なお住まいを守るための最適な施工を行います。

 

まずは耐震診断を

場合によっては、建物金具だけでは耐震対策が不十分という場合もあります。

ご自分のお住まいにどんな耐震対策が必要かを知るためには、まずはお宅がどんな状態かということを正確に知ることが必要です。

1981年5月31日以前の旧耐震基準で建てられているなど、ご自分のお宅の耐震性能に不安があるという方はまず、お住まいの市町村から耐震診断士を紹介してもらいます。

その後耐震診断補強相談士にお住まいの耐震性能について診断してもらい、耐震性能の弱い部分などを明らかにします。

その結果、もしも耐震補強が必要との判断になった場合には、わが社に診断結果をお持ちいただければ、耐震補強の為の最適な計画を作成いたします。

 

耐震対策は様々です。

お客様のお宅の耐震計画に沿って、耐震金具の設置だけでなく基礎の補修、外壁補強、ブロック塀の補強など、お客様の大切な命を守るため、そのお宅の状態に適した確実な耐震工事をさせていただきます。

大きな地震が各地で起こる今、ぜひ一度お宅の耐震について見直しを。

少しでも心配がある場合にはわが社にご相談ください。