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地震に備えて基礎補修と耐震補強に使える補助金|いちまるホーミングの耐震リフォーム
地震に備えて基礎補修と耐震補強に使える補助金
大切なマイホームの基礎にヒビが入っているのを見つけてしまった。
心配だけどどうしていいか分からない…
基礎は家を支える大切な部位なのは何となく分かるけど、大きな費用がかかるかもしれないと考えると「そのうちまた考えればいいか…」と放置してしまう方もいらっしゃるのでは。
ひび割れを放置しているとマイホームの寿命を大きく縮めてしまうこともあります。
また、家の大切な土台なだけに、大きな地震に見舞われた時に家が崩れてしまう可能性もあります。
今回は、基礎に不具合を見つけてしまったらどうしたらいいか、考えていきたいと思います。
耐震補強における基礎の役割
日本というのは常に大地震のリスクがどんな地域にも存在しています。大きな地震が起きた時に家が倒壊すると、大きな被害を受けてしまいます。
その為、住宅がきちんと耐震性能を有していることは必要不可欠となります。
そこで行われるのが耐震補強工事。
耐震工事では家の中で耐震的に弱い部分についてどんどん補強工事をしていきます。そうすることによって、住宅の耐震性能を高めることができて、もしものときに備えることができます。
基本的に柱や梁、壁といった部分に行われる耐震工事ですが、それ以外に住宅の基礎に行うこともとても重要です。
木造家屋のコンクリート基礎は、住宅等の建物を地面に固定して支えるためにあります。
またそれだけでなく地震の際、家屋上部に生じたエネルギーを壁から土台基礎を通して地面に逃がすことで、木造家屋全体を地震から守るという大切で重要な役割を持っています。
基礎を強化することは、大規模倒壊による災害等から大切な命と住宅を守ることにつながります。
だからこそひび割れ等の不具合を見つけたら補修をし、必要があれば家の強度に見合った耐力のあるものに改修することが必要です。
基礎にひび割れが生じる原因
基礎の多くは、その内部に鉄筋が組み込まれています。
この鉄筋が組み込まれることによって、基礎の強度は飛躍的に向上します。
しかし鉄筋は酸に弱いという弱点があります。
そのため、アルカリ性のコンクリートで鉄筋を覆い、酸化、腐食しないようにしています。
これがいわゆる「鉄筋コンクリート」です。
大切な役割を果たす「鉄筋コンクリート」の基礎。
長い間にひび割れてくることがありますが、その原因は様々です。
コンクリートの乾燥と収縮の繰り返し
乾燥によってコンクリート内部の水分が蒸発し、コンクリートが収縮します。その際に引っ張られたコンクリートが耐えきれずにひび割れてしまいます。
気温(寒暖)の変化
コンクリートは温度が急激に下降すると縮む性質を持っています。その縮もうとする力がコンクリートの引張強度を上回るとひび割れが発生してしまいます。
不同沈下
お住まいの場所によっては、地盤が弱く沈下することがあります。その沈下が部分的に発生すると、家が斜めに傾くことで基礎が建物を支えきれなくなり、ひび割れが発生してしまいます。
施工上の原因
材料の異常やセメントの異常反応、材料の不均一な混ざり、コンクリート打設時の速度が速すぎる場合や、不当な打継ぎ、必要な鉄骨料の不足などでひび割れが発生してしまう場合もあります。
コンクリートの中性化
コンクリートは吸水性の高い素材なので、雨や大気中の二酸化炭素に長い間さらされると内部のカルシウム化合物が中性化してしまう現象が起きます。
鉄筋を保護していたコンクリートが中性化してしまうことで、鉄筋が錆びて膨張してしまい、ひび割れが発生します。
また、古い家の基礎のひび割れの中には、コンクリートの土台の中にそもそも鉄骨が入っていないことによって起こるものもあります。
鉄筋が入っていない無筋基礎
鉄筋コンクリート基礎が建築基準法に明示されたのは平成12年(2000年)。
まだ20年ほどしかたっていませんが、1981年、新耐震基準が施行された頃には、基礎に鉄筋が入っているのが当たり前になっていました。
しかし1981年5月31日以前の旧耐震基準で建てられた家の中には、基礎に鉄筋が入れられていない、無筋コンクリートが使われていることがあります。
基礎コンクリートに鉄筋が入っていないと建物を支える力が弱くなるため、地震などの力に耐えきれず家が倒壊してしまう恐れがあります。
また、無筋コンクリートは内部に鉄筋が入っていないため、ひび割れの抑制ができないので、早めの対処が必要です。
基礎耐震補強の方法
基礎のひび割れは、建物に耐久性の低下を招くような異常が発生していることを伝える信号です。
わずかなひび割れでも放置しないで、早めに補修改善を行ない、安全な住環境を保つようにしましょう。
特に内部に鉄筋が入っていない基礎は、ひび割れの抑制ができません。
ひび割れが生じるとコンクリートの劣化が進行し、建物全体の寿命が短くなることがあります。
旧耐震基準で建てられた家に関しては、基礎にひびが入っていない場合でも対処が必要です。
しかしそれぞれの住宅で基礎の構造は異なっていますし、上記のように「基礎のひび割れ」とひとことで言っても、ひび割れの種類や程度が違います。
基礎耐震補強もいろいろな方法があるので、専門家に見てもらい、家の状況に合わせた工事をする必要があります。
基礎の耐震補強方法
基礎耐震補強の方法は様々です。
軽微なひび割れなら水の侵入や建材同士の摩擦や衝突を防ぐため、ひび割れ表面の隙間に充填剤を充填します。
比較的幅が広く深いひび割れなら、漏水や剥離した脆弱なコンクリートを、専用カッターでU字型(またはV字型)に除去した後、健全なコンクリートに補修材を注入して、表面をモルタルで平らに仕上げます。
- 基礎の上の建物をジャッキアップして、その上で新しい基礎を施工していく
- すでにある基礎とつなげて新しい基礎を施工していく
- すでにある基礎を新しい基礎によって挟み込む
こういった方法もあります。
重度のひび割れを起こした基礎の復元に有効な方法もあります。
基礎全体に、高強度で軽量なアラミド繊維(炭素)シートをエポキシ樹脂で接着させることで、両者がもつ特性と強度を相乗的に高める工法です。アラミド繊維シートは引張力に強く、地震など横揺れの耐震性向上に加え、エポキシ樹脂を基礎全体に塗布することで、コンクリート表面の保護と強度の向上も得ることができ、劣化防止にも有効です。
いちまるホーミングは、耐震基礎工事の知識、経験も豊富です。
お客様のお宅の耐震計画に沿って、お客様の大切な命を守るため、そのお宅の状態に最適で確実な耐震基礎工事をさせていただきます。
耐震工事に使える補助金
各市町村の補助金
1981(昭和56)年5月31日以前の旧耐震基準で建てられた建築物は、倒壊の危険性が懸念されます。現在各市町村で、この事業の中で対象となる木造住宅に対し無料耐震診断を行っています。診断で補強工事が必要だと判断された場合、その住宅にお住いの方は、耐震工事に対する補助金をお住いの市町村に申請することができます。
対象住宅
1981年(昭和56年)5月31日以前に建築された木造住宅で耐震診断の結果、耐震補強が必要だと各市町村が認めたものとなります。
申請者
対象住宅の所有者など
補助金でできる工事内容
耐震工事で有効なのは、
- 地震の際に揺れに耐えうるよう、各部分を金具で補強
- 家の土台に十分な強度を与えるため基礎を補修
- 揺れに耐えうるよう屋根の軽量化する
- 強度と剛性が高い耐力壁を外壁に取り付ける。
- ブロック塀が崩れないよう補強する
など、補助金でできる工事内容は、耐震診断の結果によって決まってきます。
補助金額
保障される補助金額は、各市町村で変わってきます。
また高齢者等の世帯に関しても、補助金額が変わる場合があります。
詳しくはお住いの市町村にお問い合わせください。
(例)焼津市 一般世帯
一敷地あたり耐震補強工事費の8割または100万円を比較して、いずれか少ない額
詳しくお知りになりたい方は焼津市・静岡市・藤枝市・島田市 耐震補強リフォームで使える補助金をご覧ください。
長期優良住宅化リフォーム推進事業(国土交通省)
築年数が経過したご物件を改修したいと考えている方に是非知っていただきたいのが、「長期優良住宅化リフォーム推進事業」です。
長期優良住宅とは、「長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅」を指します。
長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存住宅の長寿命化や複数世帯の同居のために実施するリフォームに対し、国が工事に要する費用の一部を支援します。
対象者
リフォーム対象物件の所有者
対象工事
- 工事前の「建物状況調査」や「住宅診断」の結果に伴い、劣化対策や耐震性、省エネ対策など、事業が定める特定の性能項目を一定の基準まで向上させる工事
- 上記の対象以外の性能向上工事 調査で指摘を受けた箇所を補修工事します。
- バリアフリー改修工事
- テレワーク環境整備改修工事
- 高齢期に備えた住まいへの改修工事
- 三世代同居対応改修工事費
- キッチン・浴室・トイレ・玄関の増設工事
- 子育て世帯向け改修工事費
- 若者・子育て世帯が実施する子育てしやすい環境整備に資する改修工事
- 防災性・レジリエンス性の向上改修工事費
補助率:1/3
補助上限額
80万円/戸
長期優良住宅認定を取得した場合 160万円/戸
まずはご相談ください
大切な基礎のひび割れなどのトラブルは、建物の耐力低下につながります。
毎日を快適にまた安心して過ごすためには「メンテナンス」がとても大切になります。
ご自分のお住まいにどんな基礎耐震補強が必要かを知るためには、まずはお宅がどんな状態かということを正確に知ることが必要です。
まずは耐震診断を受けてみてはいかがでしょうか。
お住まいの市町村から紹介された耐震診断士が耐震性能について診断をしてもらえます。
その結果、もしも耐震補強が必要との判断になった場合には、わが社に診断結果をお持ちいただければ、耐震補強の為の最適な計画を作成いたします。
大きな地震が各地で起こる今、ぜひ一度お宅の耐震について見直しを。
少しでも基礎に心配がある場合にはわが社にご相談ください。